新横浜駅近くの奈良建設（横浜市港北区新横浜1）で9月1日、災害時の衛生をテーマにした防災の日イベント「災害とトイレ事情」が開催された。主催は同社と無水トイレなどエコ製品を展開するセットアップ横浜（新横浜1）。

　災害時のトイレ衛生問題を切り口に、防災意識や防災力を高めることを目的とした同イベント。災害時のライフラインの確保など具体的な対策が広がっているが、身近なトイレについてはなかなか周知されず、対策が遅れているという。

　今回はNPO法人日本トイレ研究所の加藤篤代表理事と東京医療保健大学大学院保健学研究科感染制御学の菅原えりさ准教授がそれぞれ講演した。

　加藤さんは避難所トイレの衛生状態や、災害用トイレ整備方法の提言などを写真を交えて紹介。「1995年の阪神大震災から我々の活動は始まった。災害時に必要なものは簡易トイレと流すための水。現場トイレの様子は衝撃的なものだが報道ではなかなか伝えられていない。トイレの衛生状態を保つことで被災地の感染症予防にもつながる」と話した。

　東日本大震災では赤十字救護班として被災地支援の経験もある菅原さんは、被災地での感染対策について紹介。「限られた医療支援のなかで、命に関わる方が優先的に処置されなければならない。避難所など大人数が集まる場所では、感染症予防のために衛生環境を整え、重症度に合わせて適切な処置が施される体制の整備が求められる」と話した。

　会場内では、男性用無水トイレウリマット（URIMAT Japan）、組み立てトランク型自動ラップ式トイレラップポン・トレッカー3（日本セイフティー）、ドア耐震用開閉補助装置デレル8（スガサワ）、空気除菌脱臭装置・微酸性次亜塩素酸水生成装置（コアテック）、災害救援ベンダー（東京キリンビバレッジサービス）などのトイレや衛生関連など防災商品の展示・紹介も行われた。