株式会社TIMEWELL（本社：神奈川県横浜市、代表取締役：濱本隆太、以下TIMEWELL）はAIに関する知識に加え、ビジネスモデル創出や課題の探求方法を学び、講師のメンタリングを通じてビジネスを具現化する「起業家・社内起業家向けビジネス変革研修SHIFT」が経済産業省「第四次産業革命スキル習得講座」として認定されたことをお知らせいたします。



TIMEWELLが提供する「起業家・社内起業家向けビジネス変革研修SHIFT」がこの度、2025年4月1日から経済産業省の第四次産業革命スキル習得講座（Reスキル講座）第15回認定の講座となりました。

■起業家・社内起業家向けビジネス変革研修SHIFTについて
ＡＩに関する知識に加え、ビジネスモデル創出や課題の探求方法を学び、講師のメンタリングを通じてビジネスを具現化するプログラムです。

・ビジネスモデルの構築
自社の成長を支えるビジネスモデルの設計方法を学び、競合との差別化を図ります。事例を基にワークショップで実際にプランを練り、フィードバックを通じて磨き上げます。

・AIの活用
AI技術の基礎と応用事例を理解し、自社やプロジェクトへの導入方法を探ります。グループディスカッションで実際のアイデアにAIを応用し、競争優位を生むスキルを養います。仮説構築のスピードを10倍以上に向上するフレームワークも提供します。

・顧客視点のUXデザイン
顧客課題を発見し、それに応じた解決策をデザインする手法を学びます。実際の顧客課題を分析し、プロトタイプを作成してフィードバックを受けることで、即戦力となるスキルを身につけます。

・プレゼン力
相手を動かす説得力あるプレゼンスキルを鍛えます。スライドの作成から話し方、表現力まで学び、ピッチトレーニングを通じて実践的にスキルを高めます。


以下の方におすすめです。
・ビジネスの現場で新たな価値を生み出したいリーダー
・変革をリードするスキルを求める経営層
・新規事業やデジタル変革に関心のあるビジネスパーソン
・独立起業も含めてキャリアを検討中のビジネスパーソン

詳しくはこちらからご確認ください
https://timewell.jp/business-transformation-workshop

■経済産業省「第四次産業革命スキル習得講座」について
IT・データを中心とした将来の成長が強く見込まれ、雇用創出に貢献する分野において、社会人が高度な専門性を身に付けてキャリアアップを図る、専門的・実践的な教育訓練講座を経済産業大臣が認定する制度です。
出典：経済産業省ウェブサイト「第四次産業革命スキル習得講座（Reスキル講座）認定制度～制度説明資料～」
https://www.meti.go.jp/policy/economy/jinzai/reskillprograms/pdf/seido_setsumei_shiryo_2.pdf

■株式会社TIMEWELL代表取締役 濱本隆太のコメント
　この度、当社が提供する『起業家・社内起業家向けビジネス変革研修SHIFT』が経済産業省の第四次産業革命スキル習得講座（Reスキル講座）に認定されたことを大変光栄に存じます。
　近年、デジタルトランスフォーメーションの加速や急速な市場環境の変化により、企業には従来の枠組みを超えた変革が求められています。そのような中で、新規事業の創出や既存事業の革新を担う人材の育成は、企業の持続的な成長において重要な課題となっています。
　本研修プログラムは、実践的なビジネス変革の手法と考え方を体系的に学べる内容となっており、受講者の皆様には即座に現場で活用いただける知識とスキルを習得していただけます。今回のReスキル講座認定により、より多くの企業様に本研修をご活用いただけることを心より嬉しく思います。
TIMEWELLは、今後も日本企業の イノベーション創出と事業成長に貢献できるよう、研修プログラムの更なる充実に努めてまいります。


株式会社TIMEWELLについて
株式会社TIMEWELLは、「世界NO.1の挑戦インフラを創る」というビジョンのもと、AIを活用しながら挑戦の加速を支援する事業を行っています。
「挑戦者を育成する」「挑戦者の時間を増やす」「挑戦の場を増やす」という3つの軸で、新規事業開発支援やAI人材開発講座を提供するTIMEWELL STUDIO、大中規模イベントやプログラム業務のコンサルティングサービスのTIMEWELL Assistant、イベント前からフォローまで一気通貫で行えるAIを活用した次世代のイベントアプリケーションのTIMEWELL Baseを提供しています。
経済産業省J-StarX、中小機構FASTAR、神奈川県KSAP選出。
本社：神奈川県横浜市
代表：濱本 隆太
URL：https://timewell.jp/


本件に関するお問い合わせ先
株式会社TIMEWELL
Email: timewell@timewell.jp